こんな方におすすめ
- バブル崩壊が不安な方
- バブル崩壊で損ためのポイントを確認したい方
はじめに
現在の株式市場はコロナ禍にも関わらず、絶好調に見えます。アメリカの株価も上がり調子で、日本の株価でさえも日経平均株価がすごいことになっています。
こうなってしまうと、バブルではないか？という指摘が来そうです。実際、ちょくちょくと株価の修正が入り、たまに値を落としていますが、結局元の上昇基調に戻っている気がします。もっとも、日経平均株価の3万円は大きな天井らしく、中々安定して越えませんが、逆に安心感さえ有ります。
こんな中、個人投資家が何を備えられるのか？について考えてみました。とはいえ、今回の記事は自分への戒め的な意味も多い記事です。
そもそもバブルとは？
バブルとは、実態経済との乖離を示していて、中身がなく弾けることから、泡に例えて言われています。このバブルですが、過去に日本もバブル期ということで、経験してますし、小規模であれば発生も崩壊もしている印象すらあります。ただ、これだけだと、バブルが何なのか、全く分かりません。実際、バブルが何なのか、崩壊に巻き込まれた人も含めて、殆ど分かっていないでしょう。
それを示す有名なエピソードがあります。元米連邦準備制度理事会（FRB）議長、アラン・グリーンスパン氏が発言したことですが、曰く、「バブルは終わってみなければ分からない」とのこと。つまり、政策を打つ側でさえ、崩壊しないと分からん、と匙を投げかけてるわけです。
実際、バブル期の話を聞いても、一部の人を除いて、バブルの崩壊を予想していた人はいなかった様です。今見たいに、情報流通が発達していない、メディアとしては「新聞、雑誌などの書籍」と、「テレビ・ラジオ」がメインだった時代なので、バブルという言葉を意識もしていなかった可能性もありますが、経済人と言われる人でさえ、予想していなかった感があります。
でも、ごく一部にそれを予期していた人はいるそうで、それは政治家の一部とのこと。つまり、バブルをどう弾けさせるか、いつ弾けさせるか、などを決定する間接的な権限を持つのは政治、ということです。実際、日本のバブル崩壊も金融引き締めを行ったことが原因だと指摘されていて[参考リンク]、それを決定出来た政治家は予見しえた、ということです。勿論、政府だって事前に分かっていれば、バブルが急速に弾ける政策はやらないでしょう。しかし、一部の人が反対しても、賛成が多ければ、そういった政策は通ってしまいます。反対している人は予見できた側、という事になります。
もちろん、上記は後付であって、あんまり意味のない話ではあります。未来は分からない訳ですし、例え必要な情報があったとしても、判断を誤るのが人間という物です。ですから、どちらに倒れても大丈夫な様に計画を練る中道案が重要になってきます。
バブルの気配はどこに現れうるか？
これまで述べた様に、バブルの崩壊を予見する術を現代の人類は持ちません。これは二つの面があります。
- 実態経済と資産経済の乖離量は測定出来ない
- 乖離の許容量も推定出来ない
色々と説は有ります。PERが高過ぎる場合、とかバフェット指数が高過ぎる場合、とか。現状、適切に実態経済と資産経済の乖離を測る術がない以上、現在ある尺度で代用しよう、という試みで、エンジニアリングの観点から見ても、妥当で行動を好感の持てる営みです。バブルが本当に実態経済と資産経済の乖離により生じるのであれば、財務諸表上にその片鱗が現れても可笑しくないし、GDPに影響が現れても可笑しくはないわけで、非常に自然でしょう。
ですから、こういった経済指標を丁寧に確認しておけば、バブルの気配を感じ取れるのは、現状間違えが無さそうです。ただ、どこを基準とするか？という問題がついて回るのがネックです。
結局、バブル崩壊というのが実態と相場との乖離により引き起こされているとしても、そもそもどのくらい危ないのかを直接・間接的に知るのは困難という結論にならざるをえません。
守りの事項
致命傷を避ける
つまり、バブルか否か？という判断は、現在の人類の知見では、ギャンブルにならざるを得ない、ということです。
投資とは、自らの金銭を投じる物ですから、どちらに倒れても問題無い様に判断をするのが大切です。この場合の問題無いとは、「致命的ではなく、再起可能」ということです。人間、損をしないことを考えますが、完全に損をしない選択肢を取るのは不可能です。それよりは再起可能で、後悔しない選択肢を選ぶこと、が重要ではないでしょうか。
幸いにして、これまで資本主義経済は幾度もなく、不況や暴落に遭遇してきましたが、毎回復活を遂げています。世界恐慌はかなり厳しかった様ですが、あのリーマンショックでさえ、数年で株価は回復出来ました。つまり、個人レベルで言えば、「個人投資家として残りさえすれば、またチャンスが来る」と言えます。
致命傷の具体例
では、避けるべき、致命傷とも言うべき内容としては何が有るのでしょうか？
例えば、
- 生活費など急な出費に耐えられず、下落した状態で資産を売却することになった
- 損失で借金を背負うなど、今後の人生に大きなハンデを背負うことになった
- 投資と事業が連動しており、生活が成立しなくなった
などでしょう。
人間は利益より損失を嫌う性質が元来あって、それは本能的なリスクコントロールなわけですが、それを投資でも最大限生かす必要があるのかなと思います。
攻めの事項
一方で、資産形成という視点で考えると、ちょっと話が変わってきます。
短期投資家にとって
バブルであれなんであれ、株価が値動きをする時というのは「儲け」のチャンスではあります。株価が下がるなら「空売り」すれば良いし、上がるなら「空買い」すれば良いだけですから、信用取引が出来て、リスクを負うことが出来るなら、機会といっても良い訳です。
ですから、株価の大幅な下落に見舞われる大暴落は、短期投資家にとって、稼げるチャンス、とも言える訳です。ただ、この時の短期株取引は、ゼロサムゲームどころか、マイナスサムゲームです。時価総額が減少していく中、投機に投じるその姿勢は、どちらかと言えばギャンブラーでしょう。
万人にはおすすめ出来ませんが、そういった、資産運用スタイルも有りでしょう。
中長期投資家にとって
中長期投資家にとっては、割安に株式を取得する絶好のチャンスでしょう。投げ売りをしている人達を横目に、資産を物色し、数年先の景気回復を見込めば良いわけです。
この場合の問題点は
- 買い付ける資金的な問題
- 下がり続ける資産を買い足す勇気
の二つでしょうか。
買い付け資金については自明です。株が軒並み下がっている訳ですから、株を処分してもあまり意味がありません。こういうときに威力を発揮するのが、債券、金、現金ですね。これらを処分して、株式を買い付けることが出来れば、後々の利益に繋げられるでしょう。
勇気については、人間の心の問題で難しいでしょう。投資をしている人なら分かる様に、その時は底値とは気付かないものです。ですか、下がっていく株価を見ながら、更に追加投資するのは、相当な勇気が必要なはずです。こういった事態に、最適に行動する方法とは、自分なりの投資ルールを作り、徹底することです。高騰時と暴落時に対応出来るルールがあると良いでしょう。簡単なルールとしてはリバランスルールとして、資産比率の最大許容誤差を確定しておくことです。これさえあれば、機械的に調整ができます。
おわりに
バブルが現実的に観測出来ない事を前提に、振る舞いをどう考えるべきか？について、簡単にまとめました。結局、バブルであれ、平常時であれ、暴落時であれ、同じ様なスタンスでいられる投資のやり方が安全だと言えます。そして、致命傷を負わないようにリスクを制御して、買いを逃さないように投資ルールを定めておけば、守りも攻めも大丈夫そうな事を何となく説明しました。今後、考えをよりシンプルにして、改めて記事にするつもりです。
今回の記事で、バブルにおける投資リスクや機会損失リスクの考え方を説明しました。自己責任の投資において、リスクや運用計画を考えるきっかけにして貰えると嬉しいです。
